診断が流行る理由は、SNSで比較対象が桁違いに増えたことと、正解のない時代の不安にあると私は考えています。「あなたは◯◯タイプです」と言われると、選択肢がいったん絞られて安心できるからです。
ただし、ブランドになれるのは診断に定義されて止まる人ではなく、診断をヒントに「私はこういう判断軸を持っています」と自分で言語化できる人です。
- ◯◯診断がこれほど増えた2つの背景
- 昔の占いと今の診断の違い
- 診断結果を発信やブランドづくりに活かす3つの実践
「あなたは何タイプ?」と聞かれる時代
最近、◯◯診断をよく耳にしませんか?
2000年頃は、私が小学生だったこともあり、血液型占いや星座占いをよく耳にしていました。2010年頃になると、ストレングスファインダー(現・クリフトンストレングス)や動物占い。そして近年は、MBTI、エムグラム(m-gram)、パーソナルカラー診断、顔タイプ診断、骨格診断、LoveType16、国顔診断まで。
気づけば、「あなたは何タイプ?」と聞かれる時代になっています。なぜ今、こんなにも「分類」が増えているのでしょうか。
比較対象が桁違いに増えた時代
SNSが広がる前、私たちの比較対象は限られていました。クラスメイト、会社の同僚、近所の人。
でも今は違います。
- 憧れのインフルエンサーの方
- 同世代で成功している起業家さん
- Instagram(インスタグラム)などのおすすめに出てきた、「羨ましい!」と思ってしまう何かを持っているあの人
比較対象の母数が、圧倒的に増えました。
人は比較対象が増えると、まずやりたくなることがあります。それは「自分の現在地の確認」です。
診断は、そのためのツールです。情報に振り回されやすく、誰かと比較してしまう時代だからこそ流行っているのではないか。今回は、この話を深掘りします。
不安な時代と「型」への安心感
以前流行っていた診断は、血液型や星座など「生まれ持ったもの」が中心でした。一方、今の診断は、性格タイプや強み分析など「変わり得る自分」を扱うものが多くないでしょうか。ここが大きな違いです。
今は、自由度の高い時代です。
- 「これ!」という正解がない
- 働き方も選択肢も豊富にある
- AIが登場し、ますます未来が予想しにくくなった
自由は可能性でもありますが、同時に不安でもあります。だから人は、「あなたは◯◯タイプです」と言われると少し安心するのではないでしょうか。いったん、選択肢が絞られるからです。
診断で止まる人と、自分で定義する人
ここからが本題です。診断が悪いわけではありません。問題は、そこで止まるかどうかです。
AI時代は、「定義される側」と「定義する側」に分かれていくと私は考えています。
誰かに定義されたもので止まる人と、自分の判断軸まで言語化できる人。ブランドになれるのは、後者です。
診断を「ヒント」に変える3つの実践
では、どうすればいいのか。今日からできることを3つお伝えします。
診断結果を「翻訳」する
診断結果を、そのままラベルとして終わらせないことです。
「私は内向型です」で終わらせない
→ だから私は、少人数の深い対話を大切にしています。
「私は感覚型です」で終わらせない
→ だから私は、抽象論よりも具体例を重視します。
診断は材料です。この記事を読んでくださっている、ビジネスをするみなさんにとって大事なのは、ブランドをつくるための翻訳力です。
「何タイプか」より「どう判断する人か」を言語化する
発信でいちばん大事なのは、判断軸です。たとえば、次のような「選び方」です。
- 流行より本質を選ぶ
- 価格より価値を選ぶ
- 短期より長期を選ぶ
この選び方が見えると、人は安心します。人はタイプに惹かれるのではなく、判断基準に惹かれるからです。
型を「使う側」に回る
診断は、共感を生む道具としてはとても優秀です。でも、自分を説明するためだけに使うのではなく、読者さんの気づきを引き出すために使いましょう。ここが、発信者として大切なポイントです。
よくある質問(FAQ)
まとめ
AIは、物事をラベルで分けて整理するのが得意です。でも人は、ラベルよりも「判断軸」に惹かれます。
これからの時代に必要なのは、「私は◯◯タイプです」ではなく、「私はこういう価値観で世界を見ています」と言えることです。
診断に定義される人になるのか。自分で定義する人になるのか。発信やブランドづくりのご参考になれば幸いです。
マーケティングの本質×SNSのトレンドを掛け合わせた、SNSからの女性集客を専門としている。14歳でメールマガジンを始め、8ヶ月で20,000人の登録を達成(当時の歴代最年少記録)。個人・法人の500件以上のSNSアカウントを個別に指導。これまでの登壇・研修先は、ダイハツ工業・東芝テック・ロート製薬・POLA・楽天大学(楽天グループ)・東京大学・東京都中小企業振興公社・各地商工会議所など。全国で延べ15,000名以上へ講演・研修を実施している。詳しいプロフィールはこちら。
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